近年、フリーランスとして働く人が増えており、時間や場所に縛られず、自由に働けるフリーランスに憧れる人は多いです。しかし、フリーランスになったものの十分な収入が得られないことや、個人で仕事を受けるプレッシャーから、会社員に戻る人もいます。フリーランス白書の調査でも、フリーランスになって会社員時代から満足度が下がったという人が4.9%いるのが事実です。さまざまな理由からフリーランスが会社員に戻りたい場合、どうやって転職(再就職)したらいいのでしょうか?そもそもフリーランスは会社員に戻れるのでしょうか?そんな不安を抱えるフリーランスの方に向けて、転職におすすめの会社や仕事の見つけ方を解説していきます!▼関連記事:会社員からフリーランスになる際にやるべきことは?必要な手続きや退職前の準備を解説フリーランスから会社員に戻る理由は人それぞれフリーランスから会社員に戻る理由は、さまざまです。前向きな理由もあれば、金銭的な不安や人生計画において会社員に戻らざるを得ないフリーランスもいます。フリーランスが会社員に戻るきっかけとなる理由をみていきましょう。案件が獲得できず稼げなかったからフリーランスが会社員に戻ろうと考える理由の1つは、経済的なものでしょう。フリーランスとして案件を獲得して稼いでいこうとしていても、全員がうまく案件を獲得して活躍していけるわけではありません。フリーランスは仕事を獲得することができなければ、収入もなくなり不安定な生活を送ることになります。会社員であれば、一定の金額が毎月振り込まれるので、経済的にフリーランスよりも安定した生活が送れるといえます。▼関連記事:フリーランスのデメリット11選!会社員との違いやメリットも理解しよう精神的に辛くなったから精神的なプレッシャーから解放されたくて、フリーランスから会社員へ戻ることを決める人もいます。「自分1人で稼がないといけない・クライアントの期待に応えなくてはいけない・相談できる同僚などがいない・将来的な不安」と、さまざまなプレッシャーがあるフリーランスもいるでしょう。納期やクライアント対応に追われ、鬱や無気力など精神状態になってしまう人もいます。労働時間や業務量を管理してくれる上司のような存在もいないので、気づいたら働きすぎでダウンしてしまう可能性もあります。▼関連記事:多くのフリーランスが後悔したこと8選!独立する前に準備すべきことを解説携わりたい事業の会社があるから携わりたい事業や社員として参画したい会社に出会った時も、フリーランスが会社員になるきっかけの1つです。大企業や注目されている会社の一員となれば、個人事業主やフリーランスよりも大きな影響を社会に与えることができる可能性があります。また、フリーランスとして1人で取り組むのは難しいことも、すでに基盤のある会社に所属することで、自分のやりたいことが叶えられることがあります。やりたい仕事をするために、フリーランスから会社員に戻るというポジティブな理由もあるでしょう。組織で仕事をやることに魅力を感じたから組織で仕事をすることにやりがいや魅力を感じて、会社員に戻るフリーランスもいます。フリーランスだと1人で仕事をする時間が長いため、人によっては孤独感を感じる場合があります。業務の合間に同僚と雑談をしたり、プロジェクトをチームで進めたりすることに楽しさを感じるタイプの人は、フリーランスで1人で働く中で寂しさを感じてしまうかもしれません。会社員として組織の中で帰属意識をもって、チームとして仕事をする方が性格に合っている人は、会社員に戻ることでより生き生きと働けるでしょう。ライフイベントに伴い安定した働き方が必要になったから結婚や子育て、介護を機にリスクのある働き方ができなくなったため、会社員に戻るフリーランスもいます。フリーランスは会社員と比較すると、社会的信用が低く、クレジットカードや住宅ローンが組めない場合があります。そういった生活の基盤が整わないと、人生で発生するさまざまなイベントに対処するのが難しくなります。また、退職金や将来の年金・社会保険などが手薄なのも、フリーランスの将来の不安につながる要因です。フリーランスから会社員に戻っても大丈夫!「フリーランスから会社員に戻れるの?」という不安や疑問を持っているフリーランスの方もいると思います。結論、フリーランスから会社員には「戻れます」!ただし、フリーランスから会社員に戻るタイミングや年齢、転職する際の年収などは重要になってきます。一般的に、年齢が上がれば上がるほど転職時に求められるスキルのハードルは上がります。フリーランスをやめて、未経験の分野で会社員として勤めたい場合には、年齢によっては就職が難しい場合もあります。また、フリーランスとして稼いでいた金額を会社員の年収として稼ごうと思うと、現実とのギャップに悩まされるかもしれません。フリーランスで高年収だった人は、同程度の額を会社員の年収で得ようと思うと、難しい可能性があります。▼関連記事:【比較早見表あり】フリーランスと会社員の年収・手取りの違いを解説!フリーランスから会社員に戻る方法フリーランスがさまざまな理由から会社員に戻りたい、と思った時、どのような方法があるでしょうか?これから転職先を探そうと思っているフリーランスの方は、以下の方法を参考にしてみてください。ただし、前提として「なぜフリーランスになったのか?」「なぜフリーランスをやめるのか?」をしっかりと棚卸しすることが重要です。採用する企業としては、採用した人に長く働いてほしいと考えています。採用担当者から「またすぐにフリーランスに戻ってしまうのでは?」と思われないようにしなくては、内定は出ないでしょう。転職エージェント・転職サイトを利用するまずは、転職エージェントや転職サイトを利用する方法が一般的です。希望する業種や年収を指定して、エージェントからおすすめの求人を送ってもらったり、サイトで求人を探すことができます。気になる求人があれば、応募して面接に進みます。企業から求職者に対して、「カジュアル面談」などの要望がくる「スカウト機能」がついている転職サイトもあります。複数の転職エージェントに登録してみて、求人が自分の希望にマッチしていたり、担当者と相性が合っていたりするサービスを活用していくのもよいでしょう。転職したい会社に自己応募する興味のある業界や働きたい企業が決まっている場合には、企業のホームページなどから直接応募してみるのがおすすめです。転職エージェントや転職サイトを経由して応募するよりも、間に第三者が入らないため、スムーズに選考が進む可能性があるからです。また、企業が転職エージェントなどに支払う仲介手数料が必要ないので、採用コストも下がる点が企業側にもメリットといえます。一方で、自分で直接応募する場合は、年収の交渉や面接日程の調整などは自分で行う必要があるため、交渉などを任せたい人はエージェントを利用する方がよいでしょう。知人からの紹介で転職する知人で会社を経営している人がいれば、その人に転職活動を始める旨を相談してみるのもよいでしょう。自分のスキルを必要としている経営者であれば、新たに求人を出すよりも、気心の知れた友人や知人から採用したいと思うはずです。もしくは、会社員の経験があるフリーランスであれば、前職の繋がりを活かして同僚に相談してみたり、転職先を紹介してもらう手段もあるでしょう。SNS経由で転職する近年では、X(旧Twitter)などのSNSでポートフォリオを公開したり、人柄が伝わる投稿をすることで、転職につながるケースもあります。SNS上で求人を公開している企業も増えているので、気になる会社のSNSは一通りフォローしておくとよいでしょう。フリーランスから会社員に戻りやすい企業フリーランスが会社員に戻ろうとする時、どのような企業を選ぶとよいでしょうか?フリーランスが会社員として馴染みやすい社風や企業の傾向があるので、みていきましょう。自由度の高いベンチャー企業フリーランスの再就職先としては、自由な社風のベンチャー企業などがおすすめです。大手企業だったり、採用される社員の雰囲気が画一化されていたり、堅めな社風の会社だったりすると「この人はウチの社員に馴染めないのでは?」という懸念をもたれて、内定が出づらい可能性があります。ひとりひとりの社員の裁量権が大きく、色々なことにチャレンジできる環境の企業がフリーランス志向の人に合っているでしょう。専門分野の活かせる企業中途採用枠として転職する場合は、フリーランスで培ったスキルを活かせる分野を選ぶとよいでしょう。企業は中途採用の場合、求職者に即戦力を求めるため、経験のある業界・職種、自分の強みが活かせる企業がおすすめです。副業OKの企業会社員に戻ることでチームで働く楽しさや経済面での安定を得られるかも知れませんが、せっかくフリーランスとして働いてきた経験があるので、会社員と並行して、副業も続けられる環境だとベストでしょう。場合によっては、転職によってフリーランスの時よりも年収が下がる可能性もあるため、収入源が複数あると経済的にも安心です。▼関連記事:副業でスキルアップ!自分に合った副業の選び方や磨けるスキルを解説フリーランスを廃業するための手続きフリーランスが会社員に戻るタイミングで、廃業を検討するフリーランスもいるでしょう。会社員になるにあたって、フリーランスが廃業するための手順をまとめたので参考にしてください。廃業届の提出開業届を提出している人は、廃業を決めたらなるべく早く「廃業届」を提出しましょう。廃業届を出さなかったとしても、実質罰則のようなものはありませんが、税務署から確定申告の案内がきたり、課税されてしまうこともあるので注意が必要です。青色申告取りやめ届出書の提出フリーランスは確定申告を青色申告で行う場合が多いですが、廃業に伴い、廃業届とともに「青色申告取りやめ届出書」の提出も必要です。青色申告とりやめ届出書は、青色申告を取りやめようとする年の「翌年3月15日まで」に提出しなくてはなりません。減額申請書の提出フリーランスが廃業する場合、予定納税額を減額申請することが可能です。その際「所得税及び復興特別所得税の予定納税額の減額申請書」を税務署に申請しなければなりません。予定納税は第1期分として「7月1日から7月31日まで」、第2期分として「11月1日から11月30日まで」が期限となっています。そのため、予定納税の第1期から減額申請する場合は、「7月1日から7月15日まで」に管轄の税務署に提出しが必要になります。事業廃止届出書の提出消費税を支払っていた「課税事業者」は「事業廃止届出書」も提出します。対象となるのは、課税売上高が1,000万円以上のフリーランスです。元々が免税事業者のフリーランスの場合は事業廃止届出書の提出は必要ありません。給与支払い事務所等の廃止届出書の提出個人事業主が従業員を雇用する際に「給与支払事業所等の開設届出書」を提出しますが、フリーランスが廃業するときに雇用している人がいる場合、「給与支払い事務所等の廃止届出書」の提出も必要になります。法人と比べると簡単に廃業の手続きを取ることができますが、とはいえフリーランスも廃業をするとなると複数の書類の提出が必要になります。廃業の決断をする前に本当にそれでよいのか、検討するとよいでしょう。まとめフリーランスは会社員に「戻れます」!フリーランスが会社員に戻りたいと考える理由はネガティブなものから、ポジティブなものまでさまざまです。実際に会社員に戻るとなると、廃業届の提出など行政手続きも必要になってきます。経済的な不安などの理由から、会社員に戻るべきか悩んでいるフリーランスの方がいたら、「本当にフリーランスをやめる必要があるのか?」今一度考えてみてもよいかも知れません。フリーランスが案件を獲得するのに役立つ、仕事紹介のマッチングサービス「SOKUDAN」などを活用して、自分に合った案件をもう一度探してみるのがおすすめです。▼関連記事:フリーランスと会社員の違いに驚愕!独立前に知っておくべき違いを解説