「フリーランスになってから、正直手取りがいくらかよく分からない」「フリーランスは、会社員の2倍稼がないと手取りが少ないと聞いたけど本当？」このような疑問を抱えているフリーランスの方、これからフリーランスを目指す方も多いのではないでしょうか。現在フリーランス4年目である筆者も、駆け出しフリーランスの頃は会社員時代と手取りの考え方が異なり困惑しました。そこで本記事では、フリーランスにおける手取りの考え方や年収別の手取り金額を解説します！フリーランスとして手取りを増やしていく方法も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。▼関連記事：フリーランスと会社員の違いに驚愕！独立前に知っておくべき違いを解説そもそもフリーランスの手取りとは？はじめに、フリーランスにおける手取りの考え方を確認しましょう。会社員の場合は、月給から保険料などを引いて支給される金額を手取りといいます。対してフリーランスの場合、売上から自分で保険料や税金を支払うため、次のように手取りを計算します。【フリーランスの手取り計算式】売上 ‐（経費＋税金＋社会保険料）= 手取り毎月の売上から経費・税金・社会保険料を支払い、残った金額が手取りです。売上=手取りではないので、間違えないように注意しましょう。またフリーランスの場合、経費を自分で支払ったり、確定申告を自分で行ったりすることから、工夫次第で手取りを増やすことが可能です。詳しくは、後述のフリーランスが行うべき節税対策でお伝えします。フリーランスの年収別・手取り金額早見表ここからは、年収300〜1,000万円ごとにフリーランスの手取り金額を紹介します。現在の自分の年収や目標としている年収の手取り額を確認してみてください。【計算ルール】・青色申告65万円控除を適用・年齢20～39歳、配偶者なし、扶養家族0人の場合※計算ツール：個人事業主シミュレーション年収300万円の場合の手取り額面年収3,000,000円国民健康保険料244,100円国民年金保険料198,240円所得税71,300円住民税152,700円手取り2,333,660円個人事業税5,000円年収300万円の場合、手取りは約233万円です。また所得（年収）290万円以上のフリーランスに支払の義務が発生する、個人事業税が発生しています。年収400万円の場合の手取り額面年収4,000,000円国民健康保険料340,000円国民年金保険料198,240円所得税135,600円住民税243,100円手取り3,083,059円個人事業税54,900円年収400万円の場合、手取りは約308万円です。保険料で約50万円、税金で約30万円以上引かれるので、年収に対して税金の負担を感じやすいと思います。年収500万円の場合の手取り額面年収5,000,000円国民健康保険料435,900円国民年金保険料198,240円所得税226,000円住民税333,500円手取り3,806,360円個人事業税105,000円年収500万円の場合、手取りは約380万円です。経費によって差異はありますが、年収500万円を超えると、手取りが300万円以上になります。年収600万円の場合の手取り額面年収6,000,000円国民健康保険料531,800円国民年金保険料198,240円所得税400,300円住民税423,900円手取り4,445,760円※個人事業税155,000円年収600万円の場合、手取りは約444万円です。保険料と税金の合計が150万円を超えてくるので、負担を感じやすいでしょう。▼関連記事：フリーランスは年収600万円が1番得する？手取り額・税金の内訳を解説年収700万円の場合の手取り額面年収7,000,000円国民健康保険料627,700円国民年金保険料198,240円所得税581,300円住民税514,400円手取り5,078,358円※個人事業税204,900円年収700万円の場合、手取りは約507万円です。国税庁が発表している「令和4年分民間給与実態統計調査結果について」では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は 458万円と発表されています。フリーランスとして一般的な年収額以上の手取りを得るには、年収700万円が目標値であるといえます。年収800万円の場合の手取り額面年収8,000,000円国民健康保険料723,600円国民年金保険料198,240円所得税762,100円住民税604,800円手取り5,711,260円※個人事業税255,000円年収800万円の場合、手取りは約571万円です。年収800万円を超えた場合、法人化をした方が所得税率の割合が低くなり、手取りを増やしやすくなります。そのため、年収800万円は、法人化を検討する基準のひとつです。詳しくは、関連記事：フリーランスが法人化する7つのメリット！インボイス制度後の注意点も解説で解説しておりますので、ぜひ参考にしてみてください。年収900万円の場合の手取り額面年収9,000,000円国民健康保険料832,800円国民年金保険料198,240円所得税940,100円住民税693,800円手取り6,335,060円※個人事業税305,000円年収900万円の場合、手取りは約633万円です。国民健康保険料と所得税が約100万円になるため、次年度以降も年収900万円を見込める場合、法人化をした方が手取りを増やせる可能性が高くなります。年収1,000万円の場合の手取り額面年収10,000,000円国民健康保険料870,000円国民年金保険料198,240円所得税1,158,200円住民税790,100円手取り6,983,460円※個人事業税355,000円年収1,000万円の場合、手取りは約698万円です。フリーランス協会が発表している「フリーランス白書2023」によると、年収1,000万円クラスは、全体の約1割であるといわれています。数多くいるフリーランスの中でも一握りの高年収を得ていることになりますが、社会保険料・税金だけで300万円を超えてくるため、税金が重荷に感じるでしょう。また、年収1,000万円を超えた場合は、次のステップとして事業拡大を目指す方も多いと思います。手取りを増やすだけでなく、社会的信用を獲得して資金調達をしやすくするためにも、年収1,000万円を超えた場合は、法人化の検討をおすすめします。▼関連記事：フリーランスで年収1,000万円の手取り額や節税を徹底解説！フリーランス（個人事業主）が支払う4つの税金次に、フリーランスが支払う4つの税金をお伝えします。所得税所得税は、一定額の収入を得ている国民に課される国税です。フリーランスは、毎年1月1日から12月31日までの1年間の所得に対して所得税を課せられます。収入と所得の違いは、違いは次のとおりです。収入：事業によって発生した売上金所得：収入から経費を差し引いた金額フリーランスは、毎年2月16日から3月15日の確定申告を行い、所得税を確定させて、所得税を納めます。所得税の税率は、次のとおりです。課税される所得金額税率1,000円～194万9,000円まで5%195万円～329万9,000円まで10%330万円～649万9,000円まで15%695万円～899万9,000円まで23%900万円～1,799万9.000円まで33%1,800万円～3,999万9,000円まで40%4,000万円以上45%参考：国税庁 所得税の税率所得額の税率は、所得が高くなればなるほど上がります。（累進課税）そのため、手取りを増やすためには、適切な節税をできるかがポイントです。▼関連記事：フリーランスが理解すべき所得税の基礎知識を解説【初めての確定申告でも安心】消費税2023年9月30日までは、消費税を納める義務があるのは、前年度の売上が1,000万円を超えたフリーランスのみでした。（課税事業者）しかし2023年10月1日以降、インボイス制度の施行に伴い、売上1,000万円以下の「免税事業者」も、クライアント（買い手）に適格請求書発行を求められた場合は、消費税の納税の義務が発生するようになりました。ただし、次の条件に当てはまる場合は、納税の義務はありません。クライアント（買い手）から適格請求書発行を求められていない場合適格請求書発行事業者の登録をしていない場合クライアントと自身の状況によって、納税義務の有無が異なります。自分に納税の義務が発生するかしっかりと把握しておきましょう。▼関連記事：フリーランスは消費税を請求できる？免税事業者と課税事業者の対応の違いや計算方法を解説住民税住民税は、住んでいる自治体に対して納める地方税で「区市町村民税」と「都民税・道府県民税」の2つで構成されています。納付額は、前年度の所得と住んでいる地域によって異なります。前年度の所得によって税率が決まる「所得割」と、所得に関係なく一定の金額が課税される「均等割」によって納税額が決まるため、住民税の計算式は複雑です。詳しく知りたい方は、住民税決定通知書を確認したり、住んでいる自治体の窓口で聞いてみるとよいでしょう。▼関連記事：フリーランスが知っておきたい住民税の基礎知識！計算・納付方法を解説個人事業税個人事業税は、フリーランスのみに課される税金です。地方税の一種で、次の2つの条件に当てはまるフリーランスは納税の義務が発生します。地方税法で定められた法定業種に該当する方年間所得290万円以上の方法定業者は第1種〜第3種まで、約70種類の業種があります。業種の種類や税率は、東京都主税局のホームページより、業種の種類・税率、自分の職種が当てはまるか確認しましょう。「フリーランスは会社員より手取りが少ない」は本当？「フリーランスは会社員より手取りが少ない」と聞いたことがある方も多いと思います。この疑問に対する答えは、YESです。会社員の手取りは額面年収の8割といわれているのに対して、フリーランスの手取りは年収の6~7割といわれています。実際に年収500万円の場合、フリーランスと会社員の手取りは次のように差があります。フリーランス会社員差額年収500万円の場合の手取り3,806,360円4,117,260円310,900円※フリーランスの計算条件：青色申告65万円控除を適用、年齢20～39歳・配偶者なし・扶養家族0人の場合計算ツール：個人事業主シミュレーション※会社員の計算条件：月収416,667円、扶養人数0人、就業地・東京都、40歳未満の場合計算ツール：月収と年収の手取り計算｜給与シミュレーション同じ年収500万円でも、手取りが400万円台と300万円台では体感が大きく異なるでしょう。けれども、フリーランスは自分で節税対策ができるので、工夫次第で手取りを増やせます。「フリーランスは会社員より手取りが少ない」という言葉に惑わされず、自分で知識を学んで手取りを増やすように心掛けることをおすすめします。フリーランスが行うべき節税対策ここで、フリーランスが行うべき4つの節税対策を解説します。それぞれのポイントを把握して、いま自分ができる節税対策を取り入れていきましょう。確定申告は青色申告で行う確定申告は、必ず青色申告で行いましょう。青色申告は白色申告よりも申請の手間が掛かりますが、最大控除額が大幅に異なります。青色申告白色申告最大控除額65万円・55万円・10万円10万円税務署への届け出必須不要記帳方法複式簿記簡易簿記インターネットから確定申告を行う「e-tax」で青色申告を行えば、最大控除額65万円が適用されます。白色申告は申請方法問わず一律で10万円までの控除のため、最大で55万円の差が出ます。税務所への届け出や複式簿記で記載するなどの手間は掛かりますが、その分節税効果は大きいです。経費を漏れなく計上する仕事上で発生した費用は、経費として漏れなく計上しましょう。売上から経費を引いた金額が課税対象となる所得金額です。適切に経費を計上していくことで、課税所得が減って税金が少なくなり、手取りを増やせます。経費として計上できるものの一例は、次のとおりです。勘定項目計上内容例消耗品費パソコン、キーボード、文房具、など10万円以下の消耗品会議費コワーキングスペースやカフェで作業した際の費用通信費電話やWi-Fi、サーバー費用1つ1つの金額は小さくても、積み重なれば大きな額となります。事業用に購入したものや業務で発生した費用は適切に計上するようにしましょう。関連記事：フリーランスの気になる経費事情！経費計上する時の注意点やQ&Aもにて、詳しく経費について解説しているのでぜひご覧ください。利用できる控除をフル活用する「所得控除」と「税額控除」の2種類をフル活用して、税金額を減らすことで、手取りを増やすことが可能です。所得控除は、課税所得を減らせる控除です。医療費が年間10万円を超えた場合は医療費控除、生命保険料や介護医療保険料などを支払った場合は生命保険料控除が適用されます。税額控除は、納める税金を減額できる控除です。国内株式などの配当金がある場合や、新築の住宅を購入した際に適用される税額控除などがあります。所得控除と税額控除はそれぞれ条件が該当すれば、併用可能です。どちらも確定申告の際に自ら申告しないと適用されないので、事前に利用できる控除を確認しておきましょう。詳しくは、関連記事：フリーランス・個人事業主なら節税は必須！税金の基礎知識も解説で解説しています。収入に応じて法人化も検討する収入が一定額を超えたら、法人化をすることで節税効果を得て、手取りを増やます。法人化の判断基準となる金額は、次の2つです。所得が800万円を超えたとき売上高が1,000万円を超えたときフリーランスの場合は、所得が増えれば増えるほど税額が上がる累進課税制度が採用されており、最大税率は45%です。法人の場合は、フリーランスより税率の設定がゆるやかで、最大税率23.2%となっています。所得800万円の場合、フリーランスは税率23%に対し、法人（資本金が1億円以下）の税率は15%のため、法人の方が納める税金が少額です。また、フリーランスでも売上高が1,000万円を超えると、課税事業者となり、税金を納める義務が発生します。そのため、一定の収入を超えたら、法人化をすることが節税につながります。詳しくは、関連記事：フリーランスが法人化する7つのメリット！インボイス制度後の注意点も解説で説明しているので、併せてご覧ください。フリーランスとして手取りを増やしていくために大切なこと前項で節税対策について説明しましたが、同時に1人のフリーランスとして成長していくことが手取りを増やすことに直結します。ここでは、手取りを増やすために大切なポイントを4つ紹介します。スキルを磨いて単価アップを目指す手取りを増やす1番の方法は、単価アップです。フリーランスは、自分が持っているスキルや、請け負う仕事内容に応じて価格を設定します。高いスキルを身につけて、期待以上の成果物を納品したり、対応できる業務の幅を広げてクライアントの負担を減らしたりすることで、単価アップを目指すことが可能です。今の自分のフリーランスとしての立ち位置やスキルを把握して、スキルを磨いて1件あたりの単価を増やすことを心掛けましょう。稼働に見合った報酬の案件を受けるフリーランスは案件ごとに報酬を受け取るため、自分の稼働時間・工数に合った案件を受けるようにしましょう。稼働時間や工数に対して報酬が見合わないと、精神的・金銭的につらくなってしまいます。フリーランスは自分のスキルを提供する働き方です。だからこそ、自分のスキルに見合った報酬を得ることで、モチベーションを維持して、仕事に対する満足度も向上していけるでしょう。また、稼働に見合った適切な報酬を得ることは、フリーランスとしてのキャリア形成につながります。単純に単価を上げるだけでなく、自分のスキルに対して納得のいく報酬であるか、を定期的に見直しましょう。収入源を増やす収入源を増やすことも、手取りを増やすことに直結します。現在請け負っている案件のスケジュールや自分のリソースを加味しながら、新しいクライアントに営業を掛けたり、SNSで集客活動を行ったりしていきましょう。特にフリーランスの場合、クライアントの都合や情勢によって急に仕事がなくなるリスクがあります。期間限定のプロジェクトだと、長期的な収入が見込めないなどのケースがあるでしょう。そのため、リスクヘッジも兼ねて収入源を増やしておくことをおすすめします。また別業界・別職種にチャレンジして、収入源を増やしていけるのもフリーランスならではのメリットです。これまでの経験を活かしたり、経験はないけれど興味のある分野にチャレンジしたりしながら、収入源を増やすこともぜひ選択肢に入れてみてください。日々の家計を見直す日々の家計を見直して、不要な支出がないかを確認しましょう。「Wi-Fi代が高いと思っているのに、ずっとプランを見直していない」「コワーキングスペースの月額プランに加入したものの、結局自宅で仕事している」など、家計の見直しができていない方も多いのでなないでしょうか。もっと安いプランがあるのに契約を見直していなかったり、契約したものの活用できていなかったりするなど、気がついたらお金の無駄遣いをしている……というケースも少なくありません。またフリーランスは収入が安定しない場合もあるため、家計を見直して不要な支出を削減することは、収入の変動に備えることにつながります。ぜひこの機会に、事業で発生する出費、光熱費や音楽や映像サービスのサブスクなどプライベートでの出費それぞれを見直してみましょう。目指せ手取りアップ！フリーランスにおすすめのマッチングサービス最後に、手取りアップを目指して新しい案件を獲得したいフリーランスの方におすすめのマッチングサービスを3つ紹介します。SOKUDANSOKUDANは、「即戦力となるプロ人材」と企業をつなぐことをコンセプトにしたマッチングサービスです。手取りを増やすためにぴったりな特徴は、次のとおりです。【SOKUDANの特徴】募集案件の平均単価は32.1万円92%以上がリモート可能案件週1日～中長期の案件が豊富「プロ人材」をターゲットにしたマッチングサービスのため、平均単価が32.1万円と高単価になっているのは、手取りアップを目指している方にとって魅力的でしょう。また92%以上がリモート可能案件であり、さらに週1日～中長期の案件が豊富のため、自分のリソースに合った案件を見つけやすくなっています。AKKODiSフリーランス（アコーディスフリーランス）AKKODiSフリーランス（アコーディスフリーランス）は、ITフリーランスに特化した求人検索・マッチングサービスです。エンジニアを中心にディレクターやデザイナーなど、幅広い職種の案件を3万件以上取り扱っています。【AKKODiSフリーランスの特徴】企業と直接交渉・契約ができるから中間マージンを取られず高収入を目指せる企業からフリーランスへのスカウト数は毎月1万件以上報酬の早期受取サービスを優遇手数料で利用可能気になった案件に応募して、直接企業と交渉・契約ができます。直接契約できるので、中間マージンを取られず収入・手取りを増やせます。スキルや希望条件を登録すると、企業からスカウトを受けられるチャンスもあるのが魅力です。また利用者限定で「labol」や「ペイトナーファクタリング」など、フリーランス向け前払いサービスの買取手数料が安くなる特典を利用できます。高額な手数料で損をすることがなくなるので、手取りを減らしたくないフリーランスに嬉しいサービスとなっています。ITプロパートナーズITプロパートナーズは、起業家・フリーランスの自立を支えるをコンセプトとしたエージェントサービスです。2,000社以上の企業が利用しており、週2～3日から稼働できるリモート可能な案件を取り扱っています。【ITプロパートナーズの特徴】仲介会社を挟まないため、高単価の案件を獲得しやすいスタートアップ企業・ベンチャー企業の案件多数エージェントサービスでは、仲介会社を挟んだ案件もあり、フリーランスの収入が少ない……というケースも少なくありません。しかし、ITプロパートナーズの場合、クライアントと直接契約しているため、高単価の案件が多いので安心して利用できます。またスタートアップ・ベンチャー企業の案件も多数あるため、新たな知識を身につけたい、新しいチャレンジをしたいという方にもおすすめのサービスです。まとめフリーランスの場合、売上から経費や税金、社会保険料を差し引いた金額が手取りです。売上=収入ではないので、自分でしっかり手取りを計算できるようにして、収入を把握しましょう。フリーランスは年収に対して約6~7割が手取りになるため、会社員より手取りが少ないと感じるかもしれません。しかしフリーランスの場合、自分で節税対策ができること、またスキルを磨いて単価アップをして収入を増やせるなど、自分で手取りを増やす工夫ができます。現在の自分の年収に対する手取りを把握し、適切に手取りを増やすための工夫をしていきましょう。