年収900万円の手取り額は、フリーランスか会社員か、また会社員はボーナスの有無によって異なります。本記事では、フリーランス・会社員別の手取り金額や生活レベルの目安、年収900万円を目指す方法を紹介します。今より収入を上げたい方や、将来的に年収900万円を目指したい方はぜひ参考にしてください。年収900万円のフリーランスの手取り年収月収額面9,000,000円750,000円国民健康保険料916,400円76,366円国民年金210,120円17,510円所得税1,063,200円88,600円住民税746,800円62,233円手取り収入6,063,480円505,291円※計算ツール：個人事業主シミュレーション【計算ルール】事業所得900万円で計算（※経費控除後の金額）青色申告65万円控除を適用年齢20～39歳、配偶者なし、扶養家族0人フリーランスとして年収900万円を稼いだ場合、手取り年収は約606万円、手取り月収は約50.5万円となります。年収900万円のラインに到達すると、フリーランスの中でも高年収な層に入り、事業全体の運営コストも増加しやすくなります。業務に関連した交際費や交通費をはじめ、外注費や備品購入などの出費も発生しやすくなるため、経費の扱い方を戦略的に考えることが収益確保のポイントとなるでしょう。年収900万円の会社員の手取り次に、年収900万円の会社員の手取り年収・月収を紹介します。会社員の場合は、ボーナスの有無によって、手取り月収に差が出るのでどのくらい差があるのか見てみましょう。ボーナスありの場合年収月収備考額面収入9,000,000円 562,500円※月収×12ヶ月＋ボーナス225万円月収6,750,000円562,500円ボーナス2,250,000円-年2回（112.5万円×2回）所得税602,500円37,656円住民税535,000円33,438円健康保険444,463円27,748円厚生年金820,755円51,240円雇用保険54,000円3,375円手取り額6,543,282円409,043円※ボーナス込み年収から控除後※使用ツール：【年収別】手取り計算ツール【計算ルール】東京都在住・30歳・扶養なしで試算ボーナスは年間で月収4ヶ月分と仮定会社員で年収900万円（ボーナス225万円を含む）の場合、各種税金や社会保険料を差し引いた年間の手取りは約654万円、月収換算では約40.9万円となります。ボーナスなしの場合年収月収額面収入9,000,000円750,000円所得税623,700円51,975円住民税545,600円45,446円健康保険445,950円37,162円厚生年金713,700円59,475円雇用保険54,000円4,500円手取り額6,617,050円551,420円※使用ツール：【年収別】手取り計算ツール【計算ルール】東京都在住・30歳・扶養なしで試算会社員で年収900万円（ボーナスなし・月収換算で75万円）の場合、手取り年収は約662万円です。各種税金や社会保険料を差し引いた手取り月収は、約55.1万円となります。【日本の平均収入】年収900万円はすごい？年収900万円は、日本全体の平均と比べてもかなり高い水準に位置づけられます。国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の1人あたりの平均年収は約460万円のため、年収900万円はこの全国平均の約2倍にあたります。そのため、年収900万は、確実に上位層の収入といえるでしょう。男女別の平均収入男女別に見ても、年収900万円はかなりの高年収です。男性の平均年収は約569万円、女性は約316万円であり、いずれの平均も大きく上回っています。区分平均年収月収換算男性約569万円約47.4万円女性約316万円約26.3万円フリーランスの平均収入▼出典：フリーランス白書2025｜フリーランス協会フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2025」によると、年収900万円が該当する年収800〜1,000万円未満のレンジのフリーランスは、全体の7.7%を占めています。全体を見ると、年収800万円以上は16.3%で、年収900万円以上を達成しているフリーランスはごく一部の限られた層だといえるでしょう。会社員の平均収入▼出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説｜doda転職サイトdodaが発表している会社員の年収分布によると、年収900〜1,000万円未満の会社員は1.1%であると発表されています。全体を見ても年収900万円以上は3.5%なので、年収900万円に到達するには相応のスキルや実績が求められるといえるでしょう。【世帯構成別】年収900万円の生活レベルフリーランスか会社員か、またボーナスの有無によっても差がありますが、年収900万円の手取り月収は40万〜55万円ほどが目安です。ここでは、1人暮らし・2人暮らし・子育て世帯別に、年収900万円でどれくらいの生活ができるかを見ていきましょう。1人暮らし・独身の場合項目支出食費42,190円住居（家賃）59,656円水道光熱費17,330円保険医療費7,985円交通・通信費（車両維持費含む）19,652円理美容・身の回り品などその他支出16,471円交際費16,969円支出合計180,253円▼参考：単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯・無職世帯｜政府統計の総合窓口▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省年収900万円（手取り月収約40万〜55万円）であれば、支出を差し引いても月約15〜35万円ほどの余裕が見込めます。生活費をまかないながら貯蓄や資産運用にしっかり回すこともできるため、将来的にセミリタイアやFIREを視野に入れたい人にとっても、土台を築きやすい水準です。また、趣味や自己投資にお金をかける余裕も生まれやすく、精神的にもゆとりを持って暮らせるでしょう。2人暮らし（夫婦・パートナー）の場合項目支出食費63,370円住居費59,656円水道光熱費15,325円保険医療費11,485円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円 その他消費支出96,926円 交際費31,110円支出合計326,787円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省年収900万円（手取り月収約40万〜55万円）では、2人暮らしでもゆとりある生活が可能です。特に、パートナーにも一定の収入がある共働き世帯であれば、生活費を折半しながら、貯蓄や趣味・旅行などにゆとりを持ってお金を回すことも可能です。資産形成や将来のライフプランにも前向きに取り組みやすく、精神的な安心感にもつながります。一方で、家計を自分1人の収入でまかなう場合は、無理のない範囲ではあるものの、出費がかさむと余裕が少なくなる可能性があります。あらかじめ支出の優先順位を整理しておくと安心です。子育て世帯の場合項目支出食費75,256円住居費59,656円水道光熱費19,479円保険医療費11,748円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円 教育関係費41,544円その他消費支出76,908円 交際費17,909円支出合計351,415円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省年収900万円（手取り月収約40〜55万円）では、子育て世帯の家計も比較的安定しやすい水準といえます。月々の支出を約35万円と考えると、1人分の手取りでまかなう場合でも、ある程度の余裕を持ってやりくりすることが可能です。共働きで2人あわせて月50万円以上の手取りがある場合は、基本的な生活費に加えて、貯蓄や子どもの習いごと・レジャーなどにもお金を回しやすくなります。また、子どもの成長とともに支出内容は変化していくため、生活費を見直しながら家計バランスを調整していくことが、長期的に安定した暮らしにつながります。フリーランスが年収900万円を目指す方法フリーランスとして年収900万円を目指すには、月収で約75万円が必要です。1日8時間・月20日稼働と仮定した場合、時給換算では約4,690円となります。年収900万円を実現するには、単価の高い仕事を選ぶだけでなく、収入源を複線化し、時間に依存しない働き方を取り入れていくことが欠かせません。特に「時間単価を高める工夫」と「ストック型収入の確保」をセットで進めることで、無理なく安定した収入を得られる体制が作りやすくなります。ここでは、フリーランスが年収900万円を目指すための具体的な方法を見ていきましょう。スクール運営・コンテンツ販売で収入の柱を増やすフリーランスが年収900万円を目指す場合、専門分野での知見を活かして、講座や教材、スクールなどの形でノウハウを販売する方法があります。一度仕組みを整えておけば、販売後も継続的に収入を得られるストック型のモデルになりやすく、時間的な制約を受けにくいのが大きなメリットです。また、すでにブランディングができている人や、実績がある人ほど、価格設定や集客面で有利に進められる傾向があります。コンテンツ販売の売上が軌道に乗れば、月収ベースでの安定性が増し、プロジェクトベースの仕事に依存しすぎない働き方も実現しやすくなります。法人化で節税・与信・仕事の幅を広げる年収900万円を超えると、個人事業主よりも法人化したほうが、手元に残る金額が多くなるケースも出てきます。例えば、給与所得控除や役員報酬の調整を行うことで、所得税・住民税の圧縮が可能になる場合があります。また、法人化により、企業との契約や融資審査において信頼性が高まりやすくなるのも大きなメリットです。法人名義の口座やクレジットカードを使えば、経費の管理もスムーズになります。一定の売上を超えたタイミングで、法人化の検討を視野に入れるとよいでしょう。▼関連記事：フリーランスが法人化（法人成り）するメリット！節税対策で手取り年収を増やすフリーランスが手取り額を増やすには、収入を上げるだけでなく、節税制度をうまく活用することも重要です。節税対策を講じることで「課税所得」を減らし、納める税額を抑えられます。結果として、手元に残る金額＝実質的な手取りを増やすことにつながります。まずは、以下の基本的な節税対策を徹底しましょう。青色申告をする必要経費を漏れなく計上する各種控除を活用する（基礎控除・扶養控除など）これらを押さえたうえで、iDeCoや小規模企業共済に加入するのもおすすめです。どちらも掛金が全額所得控除の対象となり、所得税・住民税の負担を軽減できます。すでに取り組んでいる人も、年収の上昇に合わせて掛金の見直しや制度の活用範囲を広げることで、さらに手取りを増やしやすくなります。▼関連記事：フリーランス・個人事業主の節税対策11選！税金の基礎知識も解説会社員が年収900万円を目指す方法会社員として年収900万円を目指す際は、ボーナスの有無に応じて目標月収が異なります。ボーナスありでは額面月収約56万円（ボーナスが年間225万円の場合）、ボーナスなしの場合は額面月収約75万円が目安です。昇給・昇格や転職などを通して、会社員が年収500万円を目指すための方法を見ていきましょう。上位職への昇進・昇格を目指す年収900万円は、プレイヤーとしての成果だけでは到達が難しく、課長や部長など、管理職層への昇格が現実的な選択肢になります。管理職になると、個人のパフォーマンスに加えて、チームや部門全体の成果、マネジメントスキルが強く求められます。昇進を目指す場合は、自社の人事評価制度や昇格基準を把握し、どのような行動や成果が評価につながるのかを理解することが大切です。また、周囲の上司や同僚の昇進事例を参考に、「どのようなタイミングや環境要因が関わるのか」も見極めておくと、行動の方向性が定まりやすくなります。業界内でより高年収の企業に転職する現在の企業で年収の上限が見えてきた場合は、同じ職種・業界内であっても、より報酬水準の高い企業への転職が有効な選択肢になります。特に、資本力のある企業や外資系・大手企業は、報酬テーブルや賞与額が高く設定されているケースが多いです。また、年収は役職や業務範囲・ミッション内容にも大きく影響を受けます。転職時には、年収だけでなく、提示されるポジションや責任範囲をあわせて確認するとよいでしょう。ハイクラス向けの転職サイトや転職エージェントを活用して、自分の市場価値を客観的に把握しながら、より条件のよい企業への転職活動を効率的に進めましょう。年収900万を目指すならSOKUDANがおすすめ年収900万円を目指すなら、フリーランス・副業向けの案件マッチングサイト「SOKUDAN（ソクダン）」の利用がおすすめです。【SOKUDANの特徴】週1〜稼働できる副業案件多数リモート案件率92%平均時給4,500円副業から正社員登用のチャンスもありフリーランスの場合は、SOKUDANを通じて高単価な案件を継続的に受注することで、収入の底上げが可能です。経験豊富な「プロ人材」を対象とした案件が多いため、これまでのキャリアを活かしやすい環境といえます。会社員の場合は、週1日〜参画できる副業案件に取り組むことで、本業＋αの収入を得られます。さらに、副業を通じて実績を積み重ねれば、年収レンジの高い企業へのキャリアアップ・転職につながるチャンスも広がります。フリーランス・会社員どちらでも無料で利用できるので、ぜひ一度チェックしてみてください。▼SOKUDANのフリーランス・副業案件一覧▼SOKUDANのリモート案件一覧▼SOKUDANの高単価案件一覧まとめ年収900万円は、日本全体で見ても上位に位置する水準です。高収入な分、フリーランス・会社員いずれの場合も、専門性や役職・裁量などが求められるケースが多くなります。働き方やキャリアの方向性に合わせて、現実的に到達可能なルートを考えて行動していきましょう。