同じ年収500万円でもフリーランスと会社員、ボーナスがある会社員とない会社員では手取り年収・月収が異なります。本記事では、フリーランスと会社員それぞれの年収500万円の手取り額を紹介します。1人暮らし・2人暮らし・子育て世帯の、世帯構成別の生活レベルもあわせて解説するので、年収500万円を目指す際の参考にしてください。年収500万円のフリーランスの手取り年収月収額面収入5,000,000円416,666円国民健康保険料590,600円49,216円国民年金210,120円17,510円所得税292,300円24,358円住民税379,400円31,616円手取り額3,527,578円293,966円※計算ツール：個人事業主シミュレーション【計算ルール】事業所得500万円で計算（※経費控除後の金額）青色申告65万円控除を適用年齢20～39歳、配偶者なし、扶養家族0人フリーランスとして年収500万円を稼いだ場合、手取り年収は約352万円、手取り月収約29.3万円となります。フリーランスは税金や保険料が全額自己負担となるため、想像より手取りが少ないと感じる人も多いでしょう。経費として計上できる支出を整理しつつ、税金や保険料の支払いに備えた資金管理を意識しておくことが大切になります。年収500万円の会社員の手取り会社員の手取りは、ボーナスの有無で月収に差が出ます。ここでは、年収500万円の会社員の手取り年収・月収をボーナスあり・なし別に解説します。ボーナスありの手取り年収月収備考額面収入5,000,000円 316,666円※月収×12ヶ月＋ボーナス120万円月収3,800,000円316,666円ボーナス1,200,000円-年2回（60万円×2回）所得税126,400円8,005円住民税243,900円15,447円健康保険249,732円15,856円厚生年金461,160円 29,280円雇用保険29,988円1,899円手取り額3,888,820円246,179円※ボーナス込み年収から控除後※使用ツール：【年収別】手取り計算ツール【計算ルール】東京都在住・30歳・扶養なしで試算ボーナスは年間で月収約4ヶ月分と仮定会社員で年収500万円（ボーナス120万円を含む）の場合、各種税金や社会保険料を差し引いた年間の手取りは約389万円、月換算では約24.6万円となります。ボーナスなしの手取り年収月収額面収入5,000,000円416,666円所得税120,500円10,675円住民税243,100円20,466円健康保険246,000円20,315円厚生年金450,180円37,515円雇用保険27,500円2,500円手取り額3,912,720円325,194円※使用ツール：【年収別】手取り計算ツール【計算ルール】東京都在住・30歳・扶養なしで試算会社員で年収500万円（ボーナスなし・月収換算で約41.6万円）の場合、所得税や厚生年金などを差し引いた手取りは約391万円です。月換算すると約32.5万円となります。【日本の平均収入】年収500万円はすごい？夢見すぎ？年収500万円は、目指す水準として「夢見すぎ」といえるかは人それぞれです。しかし、日本全体の平均年収と比較すると、年収500万円はやや高めの水準に位置づけられます。国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の1人あたりの平均年収は約460万円です。年収500万円は全国平均をやや上回っており、全体から見ると高めの収入ラインといえるでしょう。男女別の平均収入男女別に見ると、年収500万円は、男性の平均年収を下回る一方で、女性の平均年収316万円を大きく上回る金額となっています。区分平均年収月収換算男性約569万円約47.4万円女性約316万円約26.3万円フリーランスの平均収入▼出典：フリーランス白書2025｜フリーランス協会フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2025」によると、年収400〜600万円未満のレンジのフリーランスは、全体の21%です。最も多いのは200〜400万円未満（26.5%）の層となっています。年収400万円未満のフリーランスが全体の47.2%を占めていることからも、年収500万円は、一定の実績やスキルを備えた人が到達できる水準といえるでしょう。会社員の平均収入▼出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説｜doda転職サイトdodaが発表している会社員の年収分布によると、年収500〜600万円未満の会社員は全体の11.7%です。また、年収500万円以上に該当する会社員は全体の約26.6%となっており、およそ4人に1人の割合です。年収500万円は、会社員全体から見ると少数派であり、一定の成果やキャリアを積んでいる人が到達する水準といえるでしょう。【世帯構成別】年収500万円の生活レベル同じ年収500万円でも、世帯構成によって生活のレベル感やゆとりが大きく変わります。ここでは、1人暮らし・2人暮らし・子育て世帯別に、どのような生活を送れるのかをお伝えします。1人暮らし・独身の場合項目支出食費42,190円住居（家賃）59,656円水道光熱費17,330円保険医療費7,985円交通・通信費（車両維持費含む）19,652円理美容・身の回り品などその他支出16,471円交際費16,969円支出合計180,253円▼参考：単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯・無職世帯｜政府統計の総合窓口▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省1人暮らしの場合、月18万円ほどで生活を維持できれば、年収500万円（手取り月収24〜32万円）で無理なく暮らすことが可能です。収入に応じて使える金額に差は出ますが、生活費を管理できれば、月数万円の貯金や趣味にあてる余裕を作れます。2人暮らし（夫婦・パートナー）の場合項目支出食費63,370円住居費59,656円水道光熱費15,325円保険医療費11,485円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円その他消費支出96,926円交際費31,110円支出合計326,787円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省年収500万円で、2人暮らし（夫婦・パートナー）の場合は、手取り月収が24〜32万円のため、共働きであれば生活費をまかなえるでしょう。共働きで収入に余裕がある場合は、貯金や趣味、旅行などにもお金を回しやすく、暮らしに幅が出てきます。一方で、どちらか一方だけが働いている場合や収入が限られている場合は、支出の見直しや働き方のバランスを考える必要があります。2人で生活費を共有しながら、無理のない範囲で家計を調整していくとよいでしょう。子育て世帯の場合項目支出食費75,256円住居費59,656円水道光熱費19,479円保険医療費11,748円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円教育関係費41,544円その他消費支出76,908円交際費17,909円支出合計351,415円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省子育て世帯は、食費や教育費、日用品などの出費が増えるため、生活費が高くなる傾向があります。月あたりの支出が約35万円と考えると、年収500万円の手取り（月換算で約24万〜32万円）では、夫婦どちらか一方の収入だけでまかなうのはやや厳しい水準です。どちらかが働き手となる場合は、支出を見直すか、児童手当などの支援を活用するなど、家計を補う工夫が必要になるでしょう。フリーランスが年収500万円を目指す方法フリーランスとして年収500万円を目指すには、月収で約41万円が必要です。月20日・1日8時間の稼働と仮定すると、時給換算で約2,600円になります。収入アップのためには、単価や契約形態、支出の見直しなど、自分に合ったアプローチをすることが大切です。ここでは、フリーランスが年収500万円を目指す方法を紹介します。高単価案件の獲得を目指すフリーランスが年収を上げるには、時給や単価の底上げが不可欠です。低単価の案件に多くの時間を割いている場合は、案件を見直すことも検討しましょう。高単価案件の獲得を目指すためには、ポートフォリオや提案文を整え、実績や強みを明確に伝える工夫が大切です。得意分野や専門性を打ち出すことで、「この分野ならこの人」と思ってもらいやすくなります。また、高単価案件を扱うマッチングサイトやエージェントサービスを活用することで、条件のよい案件と出会える可能性が広がります。▼関連記事：フリーランスの高単価はいくら？職種別の相場や注意点を解説継続案件・長期契約を増やして収入の土台を固める年収500万円を目指すためには、継続案件や長期契約を増やして収入の土台を固めることも大切です。安定した収入の土台があると、新しい仕事に挑戦したり、スキルアップに投資したりする余裕が生まれます。さらに、複数のクライアントと安定した関係を持つことで、収入のリスク分散にもつながります。フリーランスは、クライアントやプロジェクトの都合で急に仕事がなくなる可能性があるため、常時3〜6件ほどの案件があると安心でしょう。▼関連記事：フリーランスは複数案件を掛け持ちすべき？注意点や案件獲得方法を解説経費の見直しで利益を最大化する手元に残るお金を増やすという観点で、経費の見直しも必要です。売上が伸びているのに資金が残らない場合は、固定費や支出内容を確認してみましょう。まず、使用頻度の低いツールやサブスクなど、見直すべき支出がないか洗い出します。会食費・交通費・消耗品なども、必要性と費用対効果のバランスを見ながら取捨選択していくことが大切です。経費を適切にコントロールすることで利益率が向上し、結果として手取りを増やせます。節税対策をして実質年収を上げるフリーランスは、節税対策を講じることで「課税所得」を減らし、納める税額を抑えられます。結果として、手元に残る金額＝実質的な手取りを増やすことにつながります。まずは、次の基本的な対策を徹底しましょう。青色申告をする必要経費を漏れなく計上する各種控除を活用する（基礎控除・扶養控除など）これらを押さえたうえで、iDeCo（個人型確定拠出年金）や小規模企業共済などの制度も活用すると、所得控除による節税に加えて、将来の資産形成にもつなげられます。節税効果を高めるには、税理士への相談も視野に入れると安心です。▼関連記事：フリーランス・個人事業主の節税対策11選！税金の基礎知識も解説会社員が年収500万円を目指す方法会社員として年収500万円を目指すには、ボーナスの有無に応じて必要な月収が変わります。ボーナスありでは額面月収約31万円（ボーナスが年間で120万円の場合）、ボーナスなしであれば額面月収約41万円が目安となります。昇給・昇格や転職、副業など、働き方や収入源を見直すことで、現実的に到達できるラインです。ここでは、会社員が年収500万円を目指すための方法を見ていきましょう。昇給・昇格を目指して成果を上げる会社員が年収500万円を目指す際にまず考えられるのが、社内での評価を高めて昇給や昇格を狙うことです。定期的な昇給制度がある企業であれば、業績評価に直結する成果を上げることで、安定的に収入を伸ばしていけます。給与テーブルや等級制度がある場合は、上位ランクを目指してスキルアップや資格取得に取り組むのも有効です。また、目標管理制度を取り入れている企業では、数字や実績を意識した働き方が評価に反映されやすくなります。年収500万円以上の企業に転職する今の会社で昇給に限界を感じる場合は、給与水準の高い企業に転職するのが現実的な手段です。特にIT・コンサル業界などは、20〜30代で年収500万円以上を狙えるケースも多く、スキルに応じた報酬が得られやすい環境といえます。求人サイトや転職エージェントを活用し、自分のスキルセットで応募できるポジションの年収レンジを確認しておくと安心です。そのうえで、過去の業務経験や実績を言語化し、企業側に「即戦力」として伝えられる準備をしておくと、希望年収に届きやすくなります。副業・複業で収入アップを目指す副業や複業を通じて月数万〜10万円の副業収入を得られれば、年収500万円のラインが現実的になります。特に、時間やスキルに合わせて柔軟に取り組める副業を選ぶことで、本業に無理なくプラスの収入を積み上げられます。例えば、Webライティングやスキル販売、オンライン事務代行などは、在宅でスキマ時間を使って取り組みやすい副業です。また、副業で得たスキルや経験は、本業のパフォーマンス向上につながるだけではなく、キャリアの選択肢を広げるきっかけにもなります。▼関連記事：【簡単診断】おすすめの副業30選！安全に自分に合う副業を見つけよう年収500万を目指すならSOKUDANがおすすめ年収500万円を目指したい方におすすめなのが、副業・フリーランス向け案件を扱うマッチングサービス「SOKUDAN」です。【SOKUDANの特徴】週1〜稼働できる副業案件から転職希望者向けの求人まで幅広く掲載リモート案件率92%平均時給4,500円副業から正社員登用のチャンスもありSOKUDANには、スキマ時間を活かせる副業案件や、正社員登用を前提とした案件が多数あります。リモート案件が92%と多く、平均時給も高いため、効率よく収入アップを目指せます。SOKUDANは利用料無料です。ぜひ自分に合った案件があるかチェックしてみてください。▼SOKUDANのフリーランス・副業案件一覧▼SOKUDANのリモート案件一覧▼SOKUDANの高単価案件一覧まとめフリーランスの年収500万円の手取りは、約352万円（月換算で約29.3万円）です。会社員は手取り年収約390万円、手取り月収はボーナスありで月約24.6万円、ボーナスなしで月約32.5万円となります。1人暮らしであれば、生活費を抑えることで、貯金や趣味に回せるお金を確保できます。2人暮らしや子育て世帯の場合は、共働きが前提になることも多く、収入の使い方や働き方を工夫することが大切です。これから年収500万円を目指すなら、フリーランスの場合は高単価・継続案件の獲得や、経費・税金の見直しが重要です。会社員の場合は、昇給・昇格のチャンスを掴む努力や、年収水準の高い企業への転職、副業など、自分に合ったアプローチで着実にステップアップを目指しましょう。