「月収40万円の手取りはいくら？」「どのくらいの生活レベルになるのか？」と気になっている人も多いでしょう。本記事では、フリーランス・会社員別に月収40万円の手取り額をお伝えします。また、月収40万円は世間的に「すごい」といえるのか、フリーランス・会社員別に月収40万円を目指す方法も解説します。今後の働き方や生活スタイルを考えていくためのヒントとして、ぜひご覧ください。フリーランスの月収40万円の手取り項目金額額面年収4,800,000円額面月収400,000円国民健康保険料41,075円国民年金17,510円所得税15,233円住民税25,341円手取り月収300,841円※計算ツール：個人事業主シミュレーション【計算ルール】事業所得480万円で計算（※経費控除後の金額）青色申告65万円控除を適用年齢20～39歳、配偶者なし、扶養家族0人※本試算は、経費を差し引いた後の「事業所得＝月収40万円」を前提としています。そのため、実際の売上はこの金額に経費分が上乗せされた金額になります。フリーランスが月収40万円を得た場合の手取りは、約30万円です。フリーランスは、保険料や税金の全額を自分で支払う必要があるため、会社員と比較すると控除額は大きくなります。ただし、家賃や通信費などを経費として計上できるのは、フリーランスならではのメリットといえます。会社員の月収40万円の手取り項目金額額面年収4,800,000円額面月収400,000円厚生年金37,515円 健康保険料20,500円雇用保険料2,200円 所得税8,691円住民税18,933円手取り月収312,160円※計算ツール：税金・保険料シミュレーション【計算ルール】年齢20歳以上40歳未満、配偶者なし、扶養家族0人会社員が月収40万円を得た場合の手取りは、約31.2万円です。会社員は、社会保険料や税金が約9万円引かれますが、保険料の一部を会社が負担してくれるため、フリーランスに比べて控除額は少なめになります。▼関連記事：【比較早見表あり】フリーランスと会社員の年収・手取りの違いを解説【日本の平均収入】月収40万円はすごい？勝ち組？月収40万円に対して、「すごい」と感じるかどうかは人それぞれでしょう。しかし、月収40万円は、日本全体の平均以上の収入を得ていることになります。国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の1人あたりの平均年収は約460万円で、月収換算すると約38.3万円です。月収40万円はこの平均を上回っており、安定した収入といえるラインに位置づけられます。男女別の平均収入男女別の平均年収・月収は以下の通りです。区分平均年収月収換算男性約569万円約47.4万円女性約316万円約26.3万円月収40万円は、男性の平均と比べてもほぼ同等の水準であり、女性の平均と比べると明確に高い金額であることが分かります。フリーランスの平均収入▼出典：フリーランス白書2025｜フリーランス協会フリーランス協会が発表した「フリーランス白書2025」によると、月収40万円が該当する年収400万〜600万円未満のレンジのフリーランスは、全体の21.0%です。全体で見ると、年収400万円以上のフリーランスは47.7%なので、2〜3人に1人が月収40万円を達成していることが分かります。会社員の平均収入▼出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説｜doda転職・求人サイトのdodaが行なった調査によると、月収40万円が該当する年収400〜500万円未満のレンジの会社員は、全体の21.6%となっています。全体を見ると、年収400万円以上の人は48%なので、会社員も約半数が月収40万円を達成していると見て取れます。手取り40万円を目指すには月収いくら必要？続いて、フリーランス・会社員別に、手取り月収40万円を目指す場合に必要な額面月収を解説します。目標とする手取り額から逆算して収入を設定することで、現実的なキャリアプランや働き方の見直しにもつなげていきましょう。フリーランスの場合項目金額額面年収6,700,000円額面月収558,333円国民健康保険料59,266円国民年金17,510円所得税40,166円住民税39,358円 手取り月収402,033円※計算ツール：個人事業主シミュレーション【計算ルール】事業所得670万円で試算（※経費差し引き後）青色申告65万円控除を適用年齢20～39歳、配偶者なし、扶養家族0人フリーランスとして手取り月収40万円を得るには、額面月収で約55.8万円（年収670万円）が必要です。国民年金や住民税、健康保険料、所得税などで、毎月およそ15.6万円が控除されます。会社員の場合項目金額額面年収6,300,000円額面月収525,000円厚生年金49,800円健康保険料29,800円雇用保険料2,887円 所得税17,100円住民税27,166円手取り月収402,850円※計算ツール：税金・保険料シミュレーション【計算ルール】20歳以上40歳未満配偶者なし、扶養家族0人賞与なし（月収均等支給）会社員として手取り月収40万円を得るには、額面収入で約52.5万円が必要です。社会保険や税金などで差し引かれる金額も大きくなり、毎月約12万円が控除されます。【世帯構成別】月収40万円の生活レベルここでは、1人暮らし・2人暮らし・子育て世帯の3パターンに分けて、支出の目安や生活イメージを見ていきましょう。月収40万円でどのような生活を送れるのか、参考にしてください。1人暮らし・独身の場合項目支出食費42,190円住居（家賃）59,656円水道光熱費17,330円保険医療費7,985円交通・通信費（車両維持費含む）19,652円理美容・身の回り品などその他支出16,471円交際費16,969円支出合計180,253円▼参考：単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯・無職世帯｜政府統計の総合窓口▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省月収40万円だと、家賃や光熱費を含めた生活費が18万円程度に収まれば、毎月10万円以上を貯金や趣味に充てる余裕も出てきます。1人暮らしの場合は、支出をコントロールすれば、無理なく安定した生活を続けられる収入水準といえるでしょう。2人暮らし（夫婦・パートナー）の場合項目支出食費63,370円住居費59,656円水道光熱費15,325円保険医療費11,485円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円その他消費支出96,926円交際費31,110円支出合計326,787円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省2人暮らしの場合は、生活費の一部をシェアできるため、1人あたりの負担は比較的抑えやすい傾向があります。パートナーも働いているケースであれば、月収40万円（手取り約31.2万円）でも日常生活に必要な支出を2人の収入でまかないつつ、ある程度のゆとりも確保できるラインです。支出の内訳によっては毎月の貯蓄や趣味にまわせる余力も生まれやすく、無理のない範囲でバランスの取れた生活が可能です。将来的に子どもを持つことを考えている場合でも、早めに生活費の見直しや貯金計画を立てておけば、安心して備えられるでしょう。子育て世帯の場合項目支出食費75,256円住居費59,656円水道光熱費19,479円保険医療費11,748円交通・通信費（車両維持費含む）48,915円教育関係費41,544円その他消費支出76,908円交際費17,909円支出合計351,415円▼参考：世帯類型別にみた家計｜総務省統計局▼参考：令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果｜総務省子育て世帯では、教育費や食費など、子どもにかかる支出が家計の多くを占めるようになります。月収40万円（手取り約31.2万円）に対して、支出合計は約35万円となっているため、共働きでないと厳しいでしょう。また、固定費・日常の出費の見直しに加えて、収入アップを目指す工夫も重要です。児童手当などの支援制度を活用しながら、生活スタイルに合わせて柔軟に対策していくことで、無理のない安定した暮らしにつなげやすくなります。フリーランスが月収40万円を目指す方法フリーランスとして月収40万円を目指すためには、高単価案件の受注やSNSでの発信、経費の見直しなど、収入を増やす工夫と利益率を高める工夫の両方が求められます。現在の働き方や課題にあわせて、実行しやすい方法から取り組んでいきましょう。高単価案件の獲得を目指す月収40万円を安定して得るには、作業単価の高い案件を選んで受注することが大切です。単価が低い案件を多くこなすよりも、稼働量を抑えながら効率よく収入を得られます。高単価案件を獲得するためには、今までの実績をもとに、ポートフォリオの見せ方や内容を見直すのがおすすめです。クライアントに「この人なら任せられそう」と思ってもらえるよう、実績を整理し、強みが伝わる構成に整えると効果的です。また、プロフィール文や営業メッセージも、実績やスキルが一目で伝わるように意識して書くと、受注率アップにつながります。▼関連記事：フリーランスの高単価はいくら？職種別の相場や注意点を解説SNSで発信するSNSを活用して自分の仕事や考えを発信することも、案件獲得のきっかけになります。特にX（旧Twitter）やInstagram、noteなどは、自分のスキルや価値観を伝えやすく、興味を持った人からの相談や紹介につながるケースも少なくありません。ブランディングにまだ自信がない人にとっては、SNSが「名刺代わり」の役割を果たしてくれるでしょう。すぐに仕事にはつながらなくても、認知が積み重なることで思いがけないところから声がかかることもあるため、地道な発信の積み重ねが大切です。▼関連記事：フリーランスはSNSを活用しないと損？メリットデメリットや注意点まで徹底解説経費を見直すフリーランスの場合、売上から経費を差し引いた分が実際に手元に残る金額になります。頑張って稼いでも、「なぜかお金が残らない」と感じる場合は、経費の見直しが有効です。例えば、毎月のサブスクや使っていないツールの利用料など、気づかないうちに出費がかさんでいることもあります。本当に必要な支出かどうかを定期的に確認し、整理していくだけでも、利益率は大きく改善します。売上が同じでも、経費を抑えるだけで実質的な収入が増えるという視点は、見落とされがちですがとても大切です。▼関連記事：フリーランスの気になる経費事情！経費計上する時の注意点やQ&Aも 会社員が月収40万円を目指す方法会社員として月収40万円を目指すには、社内での昇給・昇格や、転職による収入アップ、副業による収入の上乗せなど、さまざまな方法があります。現在の働き方やキャリアの方向性にあわせて、自分に合った方法を選ぶことが大切です。昇給・昇格を目指す会社員は、今の職場で昇給や昇格を目指すのが1番取り組みやすい方法です。業務の成果を数字で見せたり、周囲からの評価につながる行動を意識してみたりすると、上長や管理職にも伝わりやすくなります。また、スキルアップや資格取得など、目に見える形で自分の成長を示せると、昇給のチャンスが広がることもあります。昇格・昇給のルールやタイミングは会社によって違うため、一度人事制度を確認しておくと、どこを目指せばよいかが見えてきます。転職する「今の会社ではこれ以上収入アップは難しそう」と感じるなら、転職もおすすめです。IT系や営業職など、月収40万円以上が狙いやすい業界・職種もあるので、自分の経験が活かせるフィールドを探してみましょう。求人を見るときは、年収だけじゃなく「月収ベース」で考えると、生活イメージとズレにくくなります。転職エージェントやスカウトサービスを使えば、好条件のオファーが届くこともあるので、登録して可能性を広げておくとよいでしょう。副業・複業を始める本業に加えて副業や複業を取り入れることで、月収全体を底上げすることも可能です。ライティングや動画編集、オンライン事務など、自分のスキルや空き時間に合わせて取り組める副業を選ぶと、無理なく継続できます。ただし、副業を始める際は、就業規則で副業の可否や申告ルールを事前に確認しておきましょう。特に、住民税の増加などから副業が会社に知られる可能性もあるため、注意が必要です。継続的に取り組むことで、副業が将来的に本業につながることもあり、新たなキャリアの選択肢を広げるチャンスにもなります。▼関連記事：【簡単診断】おすすめの副業30選！安全に自分に合う副業を見つけよう月収40万を目指すならSOKUDANがおすすめ月40万円を目指したい人におすすめなのが、フリーランス・副業向けの案件マッチングサイト「SOKUDAN」です。【SOKUDANの特徴】週1～稼働できる案件からフルタイム求人まで案件が豊富リモート案件率92%平均時給4,500円副業から正社員登用制度ありSOKUDANでは、副業向けの土日のみ稼働OKの案件や、正社員雇用の案件まで豊富に揃っています。また、取り扱い求人のうちリモート案件率92%、平均時給4,500円と高単価のため、効率よく収入アップを目指すことが可能です。さらに、副業から正社員への雇用にも対応しています。SOKUDANは無料で利用できるので、ぜひ登録してみてください。▼SOKUDANのフリーランス・副業案件一覧▼SOKUDANのリモート案件一覧▼SOKUDANの経験少なめOK案件一覧▼SOKUDANの高単価案件一覧まとめ月収40万円の手取りは、フリーランスで約30万円、会社員で約31.2万円です。月収40万円は、日本全体の平均よりやや高めの水準で、生活にある程度の余裕を持たせやすい収入ラインです。1人暮らしなら貯金や自己投資にまわす余力もあり、2人以上の世帯でも支出を工夫すれば、無理なく暮らせる金額といえるでしょう。会社員の場合は、昇給や転職、副業などを通じて、段階的に収入を伸ばすことが可能です。フリーランスなら、高単価の仕事を安定的に受けたり、経費や発信の工夫で実質的な手取りを増やしたりする方法もあります。働き方や自分の性格に合ったアプローチを見つけて、無理のないペースで月収40万円を目指していきましょう。