フリーランスは、一般的に国民健康保険(国保)に加入します。国民健康保険の保険料は、会社員が加入する健康保険よりも負担が大きいため、「どうにか保険料の負担を減らせられないだろうか」と悩んでいる人や、国民健康保険の代わりとなる健康保険制度を探している人もいるでしょう。そこで今回は、健康保険とはどのような制度なのか、保険料の算出方法などを紹介したうえで、フリーランスが保険料を抑えるコツなどを解説します。さらに、加入できれば保険料を大きく減らせるフリーランス向けの健康保険組合なども紹介します。健康保険料の負担の大きさに困っている人は、ぜひ参考にしてみてください。健康保険とは?健康保険とは、病気やケガ、出産などの際に生じる経済的負担を抑えるために、加入者が保険料を払って支え合う、公的な医療保険制度です。健康保険に加入していれば、国民の医療費は公費で一部賄われるため、本来かかっている医療費の3割のみの負担で済みます。日本は「国民皆保険制度」を取り入れており、国民全員が何らかの公的医療保険に加入しなければなりません。おおまかに分けると、国民が加入できる健康保険は以下の3つが挙げられます。国民健康保険被用者保険(健保協会・協会けんぽ・共済組合など)後期高齢者医療保険上記の中で会社員が加入する健康保険、いわゆる社会保険は、雇用されている人(被用者、または被雇用者)が加入する「被用者保険」です。これに対して、企業に雇用されていないフリーランスには、以下の選択肢があります。国民健康保険に加入する社会保険を任意継続する健康保険組合に加入する家族の扶養に入るフリーランスの健康保険の理解を深める際は、まず上記の選択肢があることを整理しておきましょう。多くのフリーランスは国民健康保険に加入する上記の4つの選択肢の中で、多くのフリーランスは国民健康保険に加入します。そのため、フリーランスとして自身の健康保険を把握する際は、国民健康保険の正しい知識を身につけておくことが重要です。国民健康保険の特徴や、社会保険との違いを正しく理解し、社会保険と何が違うのかを把握しましょう。国民健康保険の特徴国民健康保険は、被用者保険や後期高齢者医療保険などのほかの医療保険に加入していないすべての人を対象とした医療保険です。日本は国民皆保険制度が導入されているため、被用者保険などに入っていない人は、自動的に国民健康保険に加入することになります。そのため、多くのフリーランスは国民健康保険に加入するのです。国民健康保険は、基本的に都道府県・市町村が保険者である「市町村国保」と、業種別で組織される「国民健康保険組合」から構成されるため、加入や脱退に関する手続きや保険料は、居住する市町村に納付します。保険料は自治体によって異なるため、加入する国民健康保険の保険料を知りたいときは、自治体に問い合わせるか、自治体のホームページを確認しましょう。会社員が加入する健康保険との違い会社員などが加入する健康保険との違いを見てみましょう。社会保険国民健康保険加入対象会社員、または一定の条件を満たす非正規社員フリーランスなどの自営業者や年金受給者など保険料の負担会社と労働者で折半加入者が全額負担扶養の制度ありなし(配偶者の年収関係なく保険料を納める必要あり)被用者保険の保険料は、社会保険の場合は企業と労働者本人で折半されますが、国民健康保険は全額自己負担となります。また、会社員が加入する健康保険には扶養の制度があるため、配偶者が一定の年収未満であれば保険料の負担なしで扶養に入れます。一方で、国民健康保険に扶養の概念はありません。そのため、一家の生計を担う人がフリーランスの場合は、家族全員で国民健康保険に加入し、全員分の保険料を負担する必要があります。保険料納付に関する経済的な負担は、国民健康保険のほうが大きいといえるでしょう。フリーランスの国民健康保険料はいくらかかる?続いては、フリーランスの国民健康保険料は具体的にいくらになるのか、例を挙げながら詳しく見てみましょう。国民健康保険料の計算方法国民健康保険は、市区町村によって賦課方法や割率が異なるため、納めるべき保険料も居住する市区町村によって異なります。保険料は以下の3つで構成されています。医療分保険料後期高齢者支援金分保険料介護分保険料一般的に国民健康保険の保険料は、これらの加入月数や加入者数、加入者の年齢などをもとに算出されます。東京都世田谷区を例に、計算方法を見てみましょう。区分所得割額均等割額医療分保険料※世帯最高限度額:65万円加入者全員の賦課基準額の合計額×8.69%×加入月数÷12加入者数×49,100円×加入月数÷12後期高齢者支援金分保険料※世帯最高限度額:24万円加入者全員の賦課基準額の合計額×2.80%×加入月数÷12加入者数×16,500円×加入月数÷12介護分保険料※世帯最高限度額:17万円40歳~64歳の方の賦課基準額の合計額×2.36%×該当月数÷1240~64歳の方の加入者数×16,500円×該当月数÷12▼参考:保険料の計算方法|世田谷区所得割とは加入者の前年度所得に応じて決まるもので、均等割額は加入者全員が所得額に関わらず負担するものです。保険料は所得割+均等割の合計額となり、前年度に所得がなかった人は均等割のみがかかります。所得割額の算出は「賦課基準額」に基づいて行われます。賦課基準額は「前年度の所得額-住民税基礎控除43万円」で求められます。【計算例】東京都世田谷区に住むフリーランスの保険料東京都世田谷区における保険料の計算方法を整理しながら、実際にフリーランスの保険料を試算してみましょう。なお、以下の例はあくまで概算であり、実際の保険料は異なる場合があります。【例】フリーランスのWebデザイナーの男性28歳独身1人暮らし前年の所得額は520万円賦課基準額:520万円-43万円=477万円A.医療分保険料(所得割額):477万円×8.69%×12ヶ月÷12=414,513円B.医療分保険料(均等割額):1人×49,100円×12ヶ月÷12=49,100円C.後期高齢者支援金分保険料(所得割額):477万円×2.80%×12ヶ月÷12=133,560円D.後期高齢者支援金分保険料(均等割額):1人×16,500円×12ヶ月÷12=16,500円E.介護分保険料(所得割額):40歳未満のため0円F.介護分保険料(均等割額):40歳未満のため0円年間保険料(A~Fの合計額):613,673円1ヶ月あたりの平均保険料(年間保険料÷12ヶ月で算出):51,139円世田谷区在住で、所得520万円・28歳独身のフリーランスの年間保険料は、613,673円になります。介護分保険料は、40~64歳を対象として加算されます。28歳の場合は加算されず、保険料に含まれるのは医療分保険料と後期高齢者支援金分保険料です。なお、世田谷区では所得額別に保険料早見表を出しているため、早見表からおおよその保険料を確認しておくこともできます。一部を抜粋した早見表は、以下のとおりです。前年の所得額加入者1人分の年間保険料0~39歳または65~74歳(介護分なし)40~64歳(介護分あり)0~430,000円65,600円82,100円1,000,000円131,093円161,045円2,000,000円245,993円299,545円3,000,000円360,893円438,045円4,000,000円475,793円576,545円5,000,000円590,693円715,045円6,000,000円705,593円853,545円7,000,000円820,493円990,493円8,000,000円878,460円1,048,460円8,500,000円~890,000円※最高限度額1,060,000円※最高限度額▼参考:令和6年度国民健康保険料早見表|世田谷区また、世田谷区は保険料の試算ツールを公開しています。試算ツールでは、所得額や生年月日を入力するだけで、簡単に保険料の目安が分かります。世田谷区のほかにも試算ツールを公開している自治体はあるため、国民健康保険の保険料を知りたいときは、まず居住する市区町村の公式ホームページをチェックしてみましょう。フリーランスの国民健康保険への加入手続き国民健康保険の加入手続きは、居住する市区町村で行います。以前加入していた保険を脱退してから14日以内に加入手続きを進めましょう。東京都世田谷区の場合は、以下のものを持参する必要があります。申し込み者の本人確認書類世帯主と申し込み者本人のマイナンバーカードまたは通知カード(被用者保険を脱退したときは)健康保険資格喪失証明書国民健康保険異動届(窓口や公式ホームページで入手可能)健康保険資格喪失証明書は、職場や健康保険組合などから受け取れるため、必ず持参して加入手続きを済ませましょう。なお、具体的な持ち物は自治体により異なる場合があるため、詳細は必ず居住する市区町村に確認してください。フリーランスの国民健康保険料は控除対象となる納付した保険料は「社会保険控除」として申告できるため、所得税・住民税の負担を抑えられます。なお、生計が同じ家族の保険料も、納付した人の控除対象になります。確定申告の際は社会保険控除として年間保険料を忘れず申告しましょう。フリーランスが国民健康保険料を抑えるコツ国民健康保険料は、いくつかのポイントを押さえることで今よりも安くできます。国民健康保険料の負担は決して少なくないため、上手にやりくりすることもフリーランスとして安定して働き続けられるポイントになります。具体的にどのようなコツがあるのか、詳しく見ていきましょう。①世帯を1つにまとめるフリーランスが国民健康保険の保険料を抑えるためには、世帯を1つにまとめることがまずおすすめです。国民健康保険には、1年間の上限保険料が設けられています。そのため、複数世帯を1つにまとめると、最高限度額に達して保険料を大幅に抑えられるのです。東京都世田谷区の場合は、以下の金額が限度額として定められています。介護分がなし場合の保険料の最高限度額:890,000円介護分がある場合の保険料の最高限度額:1,060,000円(※いずれも2024年度)もし、それぞれの世帯で最高限度額近くの保険料を支払い続ければ、保険料は非常に高額になります。しかし、世帯を1つにまとめれば、世帯ごとの保険料の最高限度額に到達するため、保険料はそれぞれの世帯で負担するよりも安くなります。②保険料の安い自治体に引っ越す国民健康保険料を抑えたい場合は、保険料の安い自治体を探して引っ越すこともおすすめです。各自治体は、ホームページ上で保険料を公開しているため、比較検討したうえで引っ越し先を探すのもよいでしょう。例えば、東京都では23区と市部をすべてまとめて保険料率などの比較表を公開しています。表を見れば、保険料率や均等割額が低い(=保険料を抑えやすい)地域がわかるため、引っ越しを検討する際の判断材料になるでしょう。▼関連記事:フリーランスの引っ越し完全ガイド!必要な手続きと経費計上方法を解説③保険料の減免制度を利用する国民健康保険料の負担が大きく、納付が大変な場合は、保険料の減免制度を利用しましょう。保険料の減免制度は、災害や所得の減少などの事情がある人に対して、保険料の減免や納付猶予が認められるものです。所得基準を下回った場合は、以下のように均等割額の軽減(7割、5割、2割軽減のいずれか)が適用されます。減額割合対象者の要件(2023年度)(例:3人世帯(夫婦40歳、子1人)夫の給与収入のみの場合)7割43万円以下(給与収入98万円以下)5割43万円+(被保険者数)×29万円以下(給与収入197万円以下)2割43万円+(被保険者数)×53.5万円以下(給与収入302万円以下)▼参考:国民健康保険の保険料・保険税について減免制度を利用したい場合は、居住する市区町村の役所に相談しましょう。④法人化するフリーランスが国民健康保険料を抑えたいときは、法人化を検討することもおすすめです。法人化すれば、代表取締役1人の企業であっても、社会保険への加入が必須となります。社会保険の保険料は会社と折半されるため、個人の保険料負担額は減らせるのです。さらに、法人化すれば年金も厚生年金に切り替わるため、将来の年金給付額がアップするメリットもあります。一方で、法人化すると法人税や法人事業税などの納税義務が生じます。経費管理が複雑で手間がかかるなどのデメリットも生じるため、メリットとデメリットを比較して検討する必要があります。▼関連記事:フリーランスが法人化する7つのメリット!インボイス制度後の注意点も解説フリーランスも条件を満たせば社会保険に加入できる!実は会社員からフリーランスになる場合は、社会保険に継続して加入できます。これから独立を検討している人は、社会保険の継続についてしっかりチェックしておきましょう。健康保険任意継続制度とは?健康保険任意継続制度とは、これまで働いていた会社の健康保険を脱退せず、フリーランスになってもそのまま加入を続けられる制度です。健康保険任意継続制度を利用すれば、退職した後でもこれまで通り健康保険証が使用できます。なお、保険料は退職当時の標準報酬月額を基に決定します。一度保険料が決まれば、原則2年間は変動しません。健康保険任意継続制度のメリット健康保険任意継続制度は、特に扶養家族がいる人に大きなメリットがあります。国民健康保険には扶養の概念がなく、加入者数に応じて保険料が増えます。しかし、健康保険任意継続制度では、扶養される側の年間所得が規定額を超えない限り、扶養家族の保険料はかかりません。また、引き続き同じ健康保険に加入できるため、手続きを行う手間も発生しません。さらに、健康保険任意継続制度の保険料には上限額が設けられており、退職時の標準報酬月額が上限額を超えている場合は、保険料を安く抑えられます。例えば、継続加入したい社会保険の標準報酬月額の上限が30万円で、退職時の標準報酬月額が35万円の場合、保険料は上限である30万円が適用されるのです。なお、標準報酬月額は加入する社会保険によって異なります。ほかには、退職前に利用してきた福利厚生を引き続き利用できるメリットもあります。健康保険任意継続制度のデメリット健康保険任意継続制度を利用すると、保険料が全額自己負担になります。会社員時代は会社が保険料を折半してくれる仕組みでしたが、退職後に任意継続した場合は、会社側の負担がなくなり、自分で全額支払う必要があります。また、加入期間にも上限があります。加入期間は最大2年間のため、あくまで経過措置の一環として利用できる制度であることを認識しておく必要があります。健康保険任意継続制度の加入条件と手続きの流れ社会保険を任意継続するためには、以下の条件を満たす必要があります。資格喪失日の前日までに、健康保険の被保険者期間が2ヶ月以上継続している状態である資格喪失日から20日以内に任意継続被保険者資格取得申出書を提出している基本的な手続きの流れは以下のようになります。資格喪失日(退職日の翌日など)から20日以内に任意継続被保険者資格取得申出書を提出する受理されるまで待つ受理後、2~3週間程度で保険証が家に届く家族を被扶養者として申請する場合は、あわせて被扶養者届の提出も必要なため、あらかじめ準備しましょう。フリーランス向けの国民健康保険組合とは?健康保険は、国民健康保険と社会保険がメジャーですが、フリーランス向けの国民健康保険組合があることをご存じでしょうか?国民健康保険組合は、同種・同業者が加入できるもので、一例として以下のような団体が挙げられます。関東信越税理士国民健康保険組合:関東信越税理士会会員の税理士とその職員・家族が加入対象全国医師国民健康保険組合連合会:全国の医師やその家族・職員が加入対象デザイナーには文芸美術国民健康保険組合がおすすめ!文芸や美術などに携わるフリーランスには、文芸美術国民健康保険組合への加入が適しています。加入対象となる職業の例には、以下が挙げられます。デザイナーイラストレーター画家小説家なお、デザインに携わるエンジニアも加入対象となる場合があります。保険料は、収入に関わらず一律で設定されているため、収入が高い人ほど、よりお得に加入できる可能性がある点が大きな特徴です。2024年度の月額保険料は25,700円で、家族は1人あたり15,400円、介護保険料は5,700円です。文芸美術国民健康保険組合に加入する際の注意点文芸美術国民健康保険組合に加入する際は、2点注意が必要です。1点目は、加入申し込みの際に作品を提出するなどの審査がある点です。審査に落ちれば加入は認められないため、誰でも簡単に加入できるわけではない点に注意しましょう。2点目は、収入が低い場合は保険料の負担が大きくなる点です。産前産後の4ヶ月は保険料を軽減する措置がありますが、基本的に保険料は一律で設定されているため、収入が減少した場合でも保険料はかわりません。そのため、収入が減った場合は保険料の負担が大きくなる点に気をつけましょう。収入が不安なフリーランスは扶養に入る手もあり健康保険の保険料の負担が大きい場合は、扶養に入ってフリーランスとして働く選択肢もあります。案件が少ない人や、突然プロジェクトが終了したなどで収入が大きく減る見込みの人などは、一時的でも扶養に入ることができれば、国民健康保険だけでなく年金の保険料もかからないため、経済的な負担を抑えられるでしょう。ただし、国民健康保険には扶養の概念がありません。配偶者が国民健康保険に加入している場合、保険料は全額支払う必要がある点には注意が必要です。▼関連記事:フリーランスが扶養内で働く際の注意点!年収の壁や目安の年間所得を解説万が一のリスクに備えるフリーランスにおすすめの保険・制度万が一のリスクに備えるために、フリーランス向けの保険や制度もあります。ここでは、フリーランスにおすすめの保険や、支援制度などを紹介します。一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会のベネフィットプラン一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会では、フリーランス向けに、さまざまな制度・サービスを提供しています。なかでも「ベネフィットプラン」では、以下の保険・制度を利用できます。賠償責任保険(一般会員は自動付帯)報酬トラブル弁護士費用保険「フリーガル」(一般会員は自動付帯)福利厚生 WELBOX(一般会員は自動付帯)登録すれば、仕事でのトラブルに備えられるほか、健康診断などの割引などにも役立てることができます。キャリアアップに役立つサービス・サポートなども充実しています。なお、SOKUDAN会員の方は、福利厚生プランを半額で加入できるので、気になる方はぜひSOKUDANへ登録のうえでチェックしてくださいね。▼参考:<業務提携> フリーランス協会の「フリーランス向け福利厚生プランが半額」となります!民間の医療保険通常の医療費で賄えない、入院中の食事代や差額ベッド代、先進医療の技術料などをカバーするには、より補償の手厚い医療保険への加入が望ましいでしょう。ケガや病気への備えを万全にするのであれば、加入を検討するとよいでしょう。小規模企業共済小規模企業共済は、中小企業基盤整備機構が運営している、フリーランス・中小企業向けの退職金制度です。加入後に毎月退職金を積み立てることで、廃業した際に共済金を受け取れる仕組みです。掛け金は毎月1,000~7万円の幅で自由に設定できるため、無理なく積み立てていくことで、退職後の備えを強化できます。フリーランスには厚生年金がないため、老後の生活を安定させるうえでは、加入を検討したい制度といえます。▼関連記事:小規模企業共済とは?フリーランスの将来の備えと節税効果を解説まとめ多くのフリーランスは、国民健康保険に加入します。会社員の保険とは異なり、国民健康保険では自分で保険料をすべて負担するため、フリーランスとして働く際は保険料の負担額に注意しましょう。自治体ごとに保険料率や均等割の金額などが異なるため、まずは自治体の案内を確認することが重要です。必要に応じて社会保険の任意継続や、フリーランス向けの健康保険組合への加入なども検討しながら、医療費への備えを万全にしましょう。